ニート、そして超氷河期世代

「ニート」という言葉をお聞きになって、このコラムをお読みの方はどんな印象を持つでしょうか？

本来は、 Not in Education, Employment or Training（就学も就労も職業訓練もしていない）という英語で、15歳から34歳までの上記の状態の人を指して「若年無業者」という意味なんだそうです。

かつて、バブル経済が破綻した1990年代半ばから2000年代前半にかけて、しばらく不景気な時期が続きました。この時期、企業の多くも新卒採用を控え、大学を卒業しても求人がない「就職氷河期」という状況になります。その後、2005年にかけて一旦雇用環境は回復しますが、2007年に起きた世界金融危機やリーマンショックの影響で再度有効求人倍率は悪化します。この時期に就職活動をしていた世代は「超氷河期世代」と呼ばれています。

社会問題として注目される

就職することが難しかった時代に、そもそも「就職をしない」という選択をした若者を、マスコミが「ニート」と呼び、社会問題として取り上げました。2004年に放送されたテレビ番組のワイドショーで、「働いたら負けかなと思っている」とインタビューで語る男性の映像が話題になったことを覚えている方も多いと思います。ちょうど、その頃、インターネットの利用率も高まり始め、「2ちゃんねる」などの掲示板によるコミュニケーションも盛んになり、それを発端とした犯罪の発生もニュースになりました。

現在、こうした氷河期世代の就労支援を検討しているとの政治ニュースもありますが、その内容は、職業訓練や助成金であり、現在、就労に困っている人に届きやすかったり、即効性があるものとは言い難いの状況です。加えて、厚労省では、「就業希望を有しないもの」をニートと定義しています。つまり、現状働けなくとも、働く意志があればニートとは分類されません。しかし、内閣府の基準では家事手伝いを含む「働いていないもの」をニートの数に推計していて、政治の現場でもニートの取り扱いに混乱している様子がうかがえます。

いま、新聞配達ワークをはじめ、求職はインターネットで行う時代に完全になったと言えます。しかし、仕事の多くはインターネットの外、モニターの外で行うものがほとんどです。コンビニ・小売店はもちろん、飲食店、ドライバー、生産工場、建築業、など、数え上げればキリがありません。インターネットを多く使う方や、これまで働きたくても希望する仕事に就けなかった方の多くは、この点における認識を見直すと良いかもしれません。

そして、希望する職種が条件面で難しかったり、特定の資格が必要など、準備期間を求める場合、求職者の多くはその時間を生活面から、持つことができないことが現状で、仕事と雇用のミスマッチが発生する原因と言われています。

こうした「時間」を自分の都合よく作れて、勉強や生活のための収入を得ることができ、仮に対人コミュニケーションが苦手でも安心して始めることができる仕事があるとしたら、やってみたい、内容を知りたいと思いませんか？

新聞配達のアルバイトはニート脱却の一歩

実は、新聞配達のアルバイトこそ、ニート（望んでいなくても）だった方が、はじめに取り組みやすい仕事だと、自信を持っておすすめできます。まずはじめに、学歴や資格も不問で働けること。未経験者でも安定した収入が得られること。住宅も提供してくれること。そして、仕事内容が、就業未経験の方にとって取り組みやすい内容であること、更に、新聞配達のアルバイトならではの地域性がおすすめするポイントです。

本テーマのコラムは複数回に分けてレポートしますので、次回以降、どうして新聞配達のアルバイトがニートの方におすすめできるのかというポイントを深堀りしていきます。もし、このコラムをご覧の方が、求職・転職活動をしていて、自分に合った仕事がないと思われたら、新聞配達のアルバイトをぜひ検討してみてもらいたいと思います。